（クライメート・カウンツより）

米国の非営利団体（ＮＰＯ）「クライメート・カウンツ(Climate Counts）」は６月19日、アパレル、電子機器、ファストフードなど８分野における大手企業56社の温暖化対策を調査した評価結果を発表した。
そのうち上位３社に挙げられたのはキヤノン、ナイキ、ユニリーバで、最下位はゼロ点のアマゾン・ドットコム、バーガーキング、ＣＢＳなど６社。クライメート・カウンツのゲーリー・ハーシュバーグ代表は、「企業は温暖化防止に大きな役割を果たすべきであり、企業に影響を及ぼす鍵は消費者の手に委ねられている」と述べ、今回の評価結果は消費者が温暖化防止を考慮に入れて商品を購入するための判断材料になるだろう、と語った。