ＣＯ２排出量＝（CO2／エネルギー）×（エネルギー／ＧＤＰ）×（ＧＤＰ／人口）×人口

第１項の「ＣＯ２／エネルギー」は「炭素集約度」と呼ばれ、１単位あたりのエネルギー利用で排出されるＣＯ２の割合を表します。化石燃料と比べてＣＯ２をあまり排出しない再生可能エネルギーを増やしたり、ＣＯ２排出の少ないエネルギーで製造した電気や水素を効率的に利用したりすることで、大幅に改善できる可能性があります。

第２項の「エネルギー／ＧＤＰ」は「エネルギー集約度」と呼ばれ、１単位あたりのＧＤＰを生むのに必要なエネルギーの割合です。日本が得意とする省エネ技術をさらに発展させることや、ＩＴ技術などを利用した省エネ型の経済活動に転換することで、大幅に改善できる可能性があります。

第３項「ＧＤＰ／人口」は「国民一人あたりが生産する経済的な付加価値」で、生産活動や消費活動が増えるほど増加します。第４項の「人口」について、国立社会保障・人口問題研究所の推計では、2050年には１億人以下に減少すると予想されています。

国立環境研究所の「日本脱温暖化2050研究プロジェクト」では、一人当たりＧＤＰが年率２％で成長しても、さまざまな対策を組み合わせることで、日本のＣＯ２排出量を1990年比で70％削減できることが示されています。一つひとつ努力を積み重ねれば、ＧＤＰの成長と大幅な排出量削減が両立できるでしょう。

ところで、ＧＤＰは本当に「生活の質」を表しているのでしょうか？　ＧＤＰはモノ（量）の豊かさを反映します。自宅で野菜を育て、家でご飯を食べるより、外食した方がＧＤＰは増加します。犯罪が増えると、警察や家庭内セキュリティーサービスに多くのお金を使うため、ＧＤＰは増加します。「脱温暖化社会」の実現に向けて、もう一度「生活の質」の中身を問い直してみることも必要かもしれません。

□詳しくはこちら
→独立行政法人国立環境研究所地球環境研究センター「ココが知りたい温暖化」
http://www-cger.nies.go.jp/qa/2/2-2/qa_2-2-j.html

（図１）日最高気温別死亡率

(Honda(1998)より転載)

このグラフを見ると、死亡率は気温が低いときに高く、気温が高くなるにつれて低くなり、ある気温で最低となった後に再び上昇に転じ、Ｖ字型のカーブを描くことが分かります。私たちは寒さにも暑さにも弱く、生活していくのに最も適した気温があるのです。では、暑い日が増えたり寒い日が減ると、死亡者数はどのように変化するのでしょうか。

地球温暖化で議論されているのは平均気温の上昇幅ですが、実際には平均的に高くなるわけではありません。年間10日あった猛暑日が30日に増えるかもしれませんし、猛暑日が１週間以上も続くことも考えられます。2003年にヨーロッパを襲った熱波では、35～36℃の日が10日間連続し、その間、死亡者数が急増しました。単純に、この気温における死亡率×日数では済まなかったのです。

一方、冬の気温が上昇しても、死亡者数はそれほど減らないと考えられます。冬季の死亡率には、インフルエンザが大きく関係していますが、気温が高くなってもインフルエンザの流行に大きな変化はないと思われるためです。

また、冬季には室温調整が比較的簡単です。暖房をすれば、室内は屋外より平均4.7度高く保てます。暖房を入れず部屋を閉め切るだけでも、屋外より平均1.4度高くできるのです。ところが夏季に冷房を使用しても、室内の平均気温は屋外よりわずかに0.6℃しか低くなりません。冷房による室温調整の効果は暖房ほど大きくなく、十分な適応策が取れないのです。

ただし、暑い日と寒い日の死亡者の大半は、循環器疾患や呼吸器疾患などで、熱中症や凍死など、高温や低温が直接の原因となる死亡はごく一部です。暑い日、寒い日になぜ死亡者が増えるのかについては、いろいろな説がありますが、まだよくわかっていません。今後きちんと評価していくことが必要です。

□参考資料
Honda, Y., Ono, M., J Risk Res. 1(3), 209-220, 1998

□詳しくはこちら
→独立行政法人国立環境研究所地球環境研究センター「ココが知りたい温暖化」
http://www-cger.nies.go.jp/qa/9/9-1/qa_9-1-j.html

一方で、データの公開性などには改善が求められました。これも今まで出ていた報告と同じ結論です。

今回出たのは、大学の委託した独立調査委員会の２つめの報告で、議会のものと併せて３つ動いていた調査のうち最後の報告になります。半年をかけて関係者への聞き取りなどを丹念に行い、160ページの報告書がまとめられました。

疑惑の中心人物であったイーストアングリア大学のフィル・ジョーンズ教授は、疑いが晴れ、情報公開対応などに煩わされず研究に専念できる新しいポストを与えられて、職場に復帰しました。

「ねつ造疑惑」を心配していた人は多かったと思いますので、ぜひこの結末も多くの人に知ってもらいたいものです。

（参考）
□ＢＢＣの報道
http://news.bbc.co.uk/2/hi/science_and_environment/10538198.stm

□イーストアングリア大学の声明
http://www.uea.ac.uk/mac/comm/media/press/CRUstatements/muirrussellreport

□報告書本文
http://www.cce-review.org/

一般的に、地球が温暖化すると大気中の水蒸気が増えるので、大雨の降る確率は高くなっていきます。しかし、あくまで確率的な現象ですので、個々の豪雨が温暖化の影響かどうかは科学的にはわかりません。

温暖化の影響で大雨の頻度が既に増えてきている可能性はありますが、はっきりとはわかっていません。

なお、都市型集中豪雨は都市の局所的な高温化（いわゆるヒートアイランド現象）とも関係している可能性が考えられていますが、これも詳しくはわかっていません。

その「証拠」は以下のような報告にまとめられています。
http://www.ucsusa.org/assets/documents/global_warming/exxon_report.pdf
http://www.greenpeace.org/raw/content/international/press/reports/dealing-in-doubt.pdf

以上はNGOの報告書ですが、次のような政治学の論文も出ています。
http://www.informaworld.com/smpp/content~db=all~content=a793291693~frm=titlelink

書籍としては、以下のものが出ているようです。
Ross GELBSPAN, 1997: The Heat is On -- The high stakes battle over Earth's threatened climate. Reading MA USA: Addison-Wesley, 278 pp.

Ross GELBSPAN, 2004: Boiling Point -- How politicians, Big Oil and Coal, journalists, and activists have fueled the climate crisis -- and what we can do to avert disaster. New York: Basic Books, 254 pp.

James HOGGAN, with Richard LITTLEMORE, 2009: Climate Cover-Up: The Crusade to Deny Global Warming. Vancouver BC Canada: Greystone Books (D&M Publishers), 250 pp. ISBN 978-1-55365-485-8.

僕は読んでいませんが、読んだ方（海洋研究開発機構の増田耕一さん）の読書ノートが以下にあります。
http://macroscope.world.coocan.jp/ja/reading/gelbspan.html
http://macroscope.world.coocan.jp/ja/reading/hoggan2009.html

また、作物の種類によっても温暖化の影響に差が出ます。光合成の仕組みなどによって、作物は小麦や米など、トウモロコシやサトウキビなど、パイナップルなどの３つのグループに大別できます。大気中のＣＯ２濃度の増加は、このうち小麦・米などにとって有利に働くと予想されています。

このように、温暖化の影響は地域と作物により異なりますが、先述したように、気温上昇が大きい場合は、収量は概ね減少します。温暖化の影響を低減させるには、品種転換、植え付けや刈り入れ時期の変更、灌漑施設の整備などが必要です。こうした対応で、低緯度域では３度程度、中・高緯度域では５度程度の気温上昇なら、収量減少分を相殺できると考えられています。

ただし、灌漑施設の整備や品種転換には莫大なコストがかかります。そのため、低緯度にある途上国では、うまく適応できるとは限りません。国の社会状況や経済状態によって、実際の影響は大きく変わってくるのです。農業への負の影響を緩和するため、特に途上国に対しては、資金援助や技術協力が実現できるような、国際的な枠組みの整備が求められています。

□詳しくはこちら
→独立行政法人国立環境研究所地球環境研究センター「ココが知りたい温暖化」
http://www-cger.nies.go.jp/qa/12/12-2/qa_12-2-j.html

また、森林のバイオマスや土壌有機物の量を測れば、もっと広範囲の吸収量が分かります。「積上げ法」または「インベントリ法」と呼ばれる手法で、植物や土壌の中に貯留された炭素量の変化から、ある期間の炭素の吸収量を求めるものです。もちろん、国中の木や土壌を全て測定することはできませんが、林業や農業に関する統計データを使えば、市町村や国ごとの炭素吸収量を概算することができます。実際、京都議定書における森林吸収源の算出でも、このような手法が利用されています。

こうした手法を組み合わせて測ると、森林や草原、農地など、世界の陸上の生態系は、炭素量にして年間18億トンほどのＣＯ２を吸収していることが分かります。これは、森林破壊と土地利用変化に伴う放出分にほぼ匹敵する量で、人間活動による温室効果ガスの収支を考える上で重要なデータとなっています。

□詳しくはこちら
→独立行政法人国立環境研究所地球環境研究センター「ココが知りたい温暖化」
http://www-cger.nies.go.jp/qa/7/7-2/qa_7-2-j.html

しかしバイオマスエネルギーの導入には、いくつかの疑問点が投げかけられています。例えば、バイオマスエネルギーの生産と輸送の過程で使用する化石燃料が、バイオマスエネルギーへの転換によって削減される化石燃料の量を上回っているのではないかという疑問があります。次に、森林伐採によって、バイオマスエネルギーの原料である穀物生産用の農地を拡大すると、伐採された森林や土壌からの ＣＯ２排出を促すほか、生態系の破壊や生物多様性の減少といった環境への悪影響があるのではないかとも懸念されています。さらに、原料として穀物を多用することで食用への供給が減少し、食料価格が上昇するのではないか、とも言われています。

「バイオマスエネルギー＝温暖化対策」と思い込むのではなく、トータルで本当にＣＯ２排出削減となるのか、生態系の破壊につながることはないかなど、さまざまな観点から総合的に検討することが必要です。

□詳しくはこちら
→独立行政法人国立環境研究所地球環境研究センター「ココが知りたい温暖化」
http://www-cger.nies.go.jp/qa/25/25-2/qa_25-2-j.html

地球の地表付近の温度は、地表が受け取るエネルギーと、ちょうど同じだけのエネルギーを放出する仕組みになっています。物体は一般に、その温度が高いほど、たくさんのエネルギーを赤外線として放出する、という法則があるからです。

宇宙から見ると、地球は太陽からエネルギーを受け取り、それとほぼ同じだけのエネルギーの赤外線を宇宙に放出しています。もしも地球の大気に「温室効果」がなかったら、地表は太陽からのエネルギーだけを受け取り、それと釣り合うエネルギーを放出します。その場合、地表付近の平均気温はおよそ－18℃になることが、基本的な物理法則から計算できます。

しかし、現実には温室効果がありますから、地表から放出された赤外線の一部が大気によって吸収され、大気から地表に向けて放出されます。つまり、地表は太陽と大気の両方のエネルギーを受け取ります。この効果によって、地表付近の平均気温はおよそ15℃になっています。

大気中における赤外線の吸収や放出の主役は、水蒸気やＣＯ２などの微量な気体の分子です。赤外線がいったん分子に吸収されると、その分子から再び赤外線が放出されるので、ＣＯ２の分子が増えると、赤外線への吸収・放出が繰り返される回数も増えると考えられます。つまり、ＣＯ２が増えるほど、温室効果はいくらでも大きくなるのです。これが、ＣＯ２が増えると温暖化する「証拠」であると言えるでしょう。

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→独立行政法人国立環境研究所地球環境研究センター「ココが知りたい温暖化」
http://www-cger.nies.go.jp/qa/4/4-1/qa_4-1-j.html

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江守正多（えもり せいた）
温暖化研究者／国立環境研究所　温暖化リスク評価研究室長

□参考
・House of Commons Science and Technology Committee
The disclosure of climate data from the Climatic Research Unit at the University of East Anglia Eighth --Report of Session 2009–10(PDF 316KB)

・University of East Anglia/CRU(Climatic Research Unit)Statements

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江守正多（えもり せいた）
温暖化研究者／国立環境研究所　温暖化リスク評価研究室長

□参考
Union of Concerned Scientistsに寄せられたこの見解など、"iceland volcano climate"などで検索すると専門家の見解がいくつか見つかります。

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江守正多（えもり せいた）
温暖化研究者／国立環境研究所　温暖化リスク評価研究室長

□参考データ
・世界の1月平均気温の平年差の経年変化（1891〜2010年）
・世界の2月平均気温の平年差の経年変化（1891〜2010年）
・世界の3月平均気温の平年差の経年変化（1891〜2010年：速報値）

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江守正多（えもり せいた）
温暖化研究者／国立環境研究所　温暖化リスク評価研究室長

CO2の回収技術を大きく分けると、（１）固体吸着剤に吸着させる（物理吸着法）、（２）吸収液に溶解させる（化学吸収法）、（３）CO2だけが透過する膜で選り分ける（メンブレンフィルタ法）、（４）極低温で液化して沸点の違いを利用して分離する（深冷分離法）という４種類になります。CO2発生源の規模と特性によって、どの方法が効率的か異なります。例えば火力発電所では、高温で大量の排ガスを短時間に処理・冷却する必要があるため、ガスの冷却効果も期待できる化学吸収法が用いられることが多く、都市ガスなどを燃料源とする小型燃料電池では、構造が簡単で維持管理の容易なメンブレンフィルタ法が用いられることが多いようです。

こうして集められたCO2は、地中（地中貯留）、海底（海底貯留）、海水に溶かす（中層溶解）、といった形で、大気へ出て行かないように貯留されます。現在進められているプロジェクトの多くは地中に貯留する方式を採用しています。

CCS技術が普及すると温暖化問題が解決できるように見えます。しかしCCS技術には、貯留可能量の限界やCO2漏出の可能性といった不安要素もあります。さまざまな研究が進められていますが、どのくらい漏出するのか、そのとき気温・生態系・植生はどう変化していくか、人間にとってどのような影響を引き起こすかなどは、まだはっきりしていません。また、回収・貯留時のエネルギー消費量が大きいなど、経済性の問題もあります。

世界のCO2排出量が増加傾向にある中、短期間に大量のCO2を処分する技術として、一時しのぎの対症療法ではありますが、CCSの有効性が高いことも事実です。これを当面の温暖化対策のひとつとして進めながら、できるだけ早急に、化石燃料に頼らない低炭素社会に転換することが、究極の温暖化対策だと考えます。

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→独立行政法人国立環境研究所地球環境研究センター「ココが知りたい温暖化」
http://www-cger.nies.go.jp/qa/10/10-1/qa_10-1-j.html

氷期から間氷期に遷移するときの気温上昇は、20世紀後半から起きている気温上昇とは異なります。例えば、今から約 ２万1000年前の最終氷期から次の間氷期に遷移する約１万年間では、４～７℃の上昇が見られましたが、最近の気温上昇の速度は約10 倍も速いのです。日射量変動との関係では、現代の温暖化を説明することができません。

また、今から過去2000年間の気温の推移に着目すると、北半球気温の変動幅が１℃未満の気候変動がありました。数百年スケールの太陽活動の強弱による、日射量変動が影響していたと考えられています。例えば中世には、太陽活動が比較的活発であったために温暖で、15～19世紀ごろには太陽活動が低下したため、「小氷期」がもたらされたと考えられています。20世紀後半には太陽活動の活発化は見られないことから、最近の温暖化を太陽活動の変化だけで説明することもできません。さまざまな要因を考慮した気候モデル実験の結果、温室効果ガス濃度の増加を考慮しなければ、今の温暖化は説明できないことが示されたのです。

過去2000年間に起こった程度の強弱で、太陽活動の変動が繰り返されると仮定すれば、今後数十年から100年の間に、予測される人為的な温暖化を打ち消して寒冷化することは考えられません。私たちが優先的に考えるべきなのは、自然の気候変動ではなく、人為的な温暖化やその影響であるといえるでしょう。

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http://www-cger.nies.go.jp/qa/24/24-2/qa_24-2-j.html