例えば、地球の温度が上がると、大気に含まれる水蒸気（これも温室効果ガス）の量が増え、さらに地球の温度が上がります。また、地球の温度が上がると太陽光を反射してはね返していた地表面の雪や氷が融け、地球がより多くの太陽光を吸収することで、さらに地球の温度が上がります。

一方で地球には、温度が上がるほど、たくさんの赤外線を宇宙に放出して冷えようとする「負のフィードバック」も働いています。この力がとても強いため、温暖化は「暴走」しないと言われています。

ただし、温暖化がある程度まで進むと、今まで働いていなかったフィードバックのスイッチが入る可能性もあります。例えば、シベリアなどの凍土が融けると、強力な温室効果ガスであるメタンが放出されると心配されていますが、その影響については、まだ研究が進んでいません。

このように、現在の科学でまだよく分かっていないメカニズムが温暖化を加速することもあり得るので、温暖化が暴走する可能性がゼロとは言い切れないのです。

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→独立行政法人国立環境研究所地球環境研究センター「ココが知りたい温暖化」
http://www-cger.nies.go.jp/qa/20/20-2/qa_20-2-j.html

潮位が高くなる春先の満潮時、標高が低い地域では、海水面より低くなってしまうところも出てきます。島がサンゴ礁の上に砂が堆積してできているため、地盤となるサンゴ礁の穴を通じて島のあちこちで海水が地面から湧き出す現象は、温暖化のせいだけではなく、以前からも観測されています。でも最近では、湧き出た海水が引き起こす洪水が深刻になってきています。温暖化がどれぐらい影響しているか、現時点では断定的なことは言えませんが、今後の継続的な潮位計測などで、さらに詳しいことが分かるでしょう。

温暖化で海面が上昇することは確かで、今世紀中に18～59センチも上昇すると予想されています。ツバルのように、海抜が低く、海面上昇に対して脆弱な地域では、住居の撤退を含む対策を早い段階から検討しておくことが重要です。

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→独立行政法人国立環境研究所地球環境研究センター「ココが知りたい温暖化」
http://www-cger.nies.go.jp/qa/1/1-2/qa_1-2-j.html

リサイクルすることで減らせるのは、①リサイクルせずに燃やしたり埋め立てたりした場合に、ごみ処理のために排出される温室効果ガスと、②リサイクル製品が作られなかった場合に、同等の製品を作るために必要な燃料消費や資源消費に伴う温室効果ガスの排出、です。

一方、リサイクルすることでかえって増えるものもあります。③分別して収集・回収するための燃料消費に伴う温室効果ガスの排出と、④回収した再生原料から再生製品に加工するために必要な燃料消費に伴う温室効果ガスの排出です。この４つの要素の差、つまり「（①＋②）－（③＋④）」をリサイクルの効果、と見なすことができます。

消費量が同じなら、リサイクルが温暖化対策につながりますが、「リサイクルすれば安心」と考えて大量に使ったのでは効果がありません。ごみの分別をきっかけに、使い捨て型の消費を見直し、資源・エネルギーの無駄使いを減らしていくことが大切です。

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http://www-cger.nies.go.jp/qa/19/19-2/qa_19-2-j.html

温暖化によって、降水パターンや積雪・融雪の時期が変化し、水資源量の時間的なばらつきが大きくなります。年単位の総量は十分でも、季節ごとや月ごとに見た場合、水不足に見舞われる地域が出てくる恐れがあるのです。

例えば、地中海沿岸、中近東、アフリカ南部、アメリカの中西部では、温暖化が進むと降水量が減り、年間の河川流量も減ると予測されています。反対に、ロシアやカナダなどの高緯度地域では、年間の河川流量が増えると考えられています。

また、温暖化によって、雨の強度や頻度も変化すると予測されています。この結果、干ばつの影響を受ける地域が広がったり、大雨の頻度が増えて洪水リスクが高まったりして、河川流量の時間的な変動も大きくなるので、水資源が不安定になる地域が出てくるでしょう。

さらに、気温が高くなると降雪量が減り、融雪の時期も早まります。こうなると、春や夏の水資源量が減ったり、融雪から水資源を得られる時期が変化したりすると考えられています。

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→独立行政法人国立環境研究所地球環境研究センター「ココが知りたい温暖化」
http://www-cger.nies.go.jp/qa/16/16-1/qa_16-1-j.html

しかし、温暖化対策という観点から見ると、これだけでは十分ではありません。ほかにも、買い替えの際には、ハイブリッド車や電気自動車、バイオ燃料車なども含めて、燃費のいい小型車に移行する人が増えるよう、自動車グリーン税制を強化・継続させる必要もあるでしょう。

また、車の利用を減らす工夫としては、できるだけ歩くか、自転車や公共交通を使うことが挙げられます。相乗りすることも有効ですね。あるいは少し発想を転換して、転居・転職の機会があれば、公共交通が使いやすい住まいや職場を選ぶことで、その後の生活で車の利用を簡単に減らすことができます。

誰もがこうした工夫をしやすくするために、徒歩や自転車、公共交通に便利な街になるよう、地域社会へ働きかけることも、身近な温暖化対策の一つではないでしょうか。

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→独立行政法人国立環境研究所地球環境研究センター「ココが知りたい温暖化」
http://www-cger.nies.go.jp/qa/15/15-2/qa_15-2-j.html

□参考：「エコドライブ10のすすめ」

食物の起源をたどっていくと、植物が光合成をして大気中のＣＯ２と水から作りだした有機物にたどりつきます。つまり、私たちが吐き出すＣＯ２は、もともと大気中に存在したものですから、いくら呼吸をしても大気中のＣＯ２を増やしも減らしもしません。

ちなみに、私たちの呼吸で排出されるＣＯ２の量はどれぐらいでしょうか？　人の呼気中のCO2濃度は運動量とともに増加し、安静時の約１％から重作業時の９％まで変化します。軽作業時の平均濃度である約３％を基準に考えると、一人当たり１日に吐き出すＣＯ２量は約１kgとなります。 2008年時点での世界人口はおよそ65億人と推定されていますから、１年間に全人類が吐き出すＣＯ２の量を計算すると約24億トンとなります。これは、化石燃料の消費によって全世界から排出されるＣＯ２量の約９％に相当します。

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→独立行政法人国立環境研究所地球環境研究センター「ココが知りたい温暖化」
http://www-cger.nies.go.jp/qa/26/26-1/qa_26-1-j.html

その報告書の作成には、世界中の科学者が多数かかわっています。例えば、2007年に公表された第4次評価報告書の場合、150を超す国々からの約500人の主執筆者によって草稿が作成され、その草稿に目を通し、意見を述べた専門家の数は約2000人にも上ります。

ＩＰＣＣの活動には、３つの作業部会がありますが、各作業部会の報告書は次の手順で作成されます。

まず、各国政府や国際機関から送られた専門家の履歴書をもとに、専門分野や出身地域の偏りを避けた構成となるよう、IPCC事務局が執筆者を選出します。その中で中心となる代表執筆者が、公表済みの論文を引用して草稿を作成します。一次草稿は数百人もの専門家が確認し、次の二次草稿は政府・専門家、最終草稿は政府のチェックを経た後に、ようやく提出されます。

「一部の科学者の意見をまとめただけで、正しいとは限らない」などという見方も散見されますが、大勢の専門家が意見を出し合い、練り直すプロセスを何度も重ねることで、正確なのはもちろん、包括的で客観性の高い報告書になるよう、さまざまな工夫をしてつくられているのです。

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→独立行政法人国立環境研究所地球環境研究センター「ココが知りたい温暖化」
http://www-cger.nies.go.jp/qa/14/14-2/qa_14-2-j.html

一番最近の大絶滅は、恐竜の絶滅で知られる白亜紀後期（約6,500万年前）に起きたものです。この時期、生物全体の半数以上の種が絶滅したと考えられていますが、その絶滅速度は年間10～100種であったと計算されます。ところが、現代の絶滅速度は桁違いに速く、1年間に４万種もの生物が絶滅しているとも言われています。

人間は温度変化には強い生き物です。さらに衣類や住居などの工夫で身を守ることもできますから、気温が２～３℃上昇しても絶滅することはないでしょう。しかし、人間の生存にとって、自然生態系が欠かせないことを忘れてはいけません。

きれいな空気や水、農作物、医薬品の素材となる植物・微生物などの遺伝子資源、さらにレクリエーションや野外活動の場となるフィールド、美しい風景といった観光資源など、人間社会に不可欠な資源と機能を提供しているのは、すべて自然生態系なのです。それが損なわれるようなことになれば、人間の生存も危ぶまれるでしょう。

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→独立行政法人国立環境研究所地球環境研究センター「ココが知りたい温暖化」
http://www-cger.nies.go.jp/qa/19/19-1/qa_19-1-j.html

製造に投入したエネルギーを回収するまでに必要な時間を「エネルギー・ペイバック・タイム（ＥＰＴ）」、製造時に排出されたＣＯ２の削減に必要な時間を「ＣＯ２ペイバック・タイム（ＣＯ２ＰＴ）」と呼びますが、この２つが発電システムの寿命より短くなければなりません。技術革新の途上にある太陽光発電では、ＥＰＴもＣＯ２ＰＴも年々急激に短くなっています。

太陽電池の光吸収層の素材によって多少の差がありますが、多結晶シリコン型と呼ばれるものの場合、ＥＰＴは2.0年でＣＯ２ＰＴは2.7年、アモルファスシリコンの場合は、ＥＰＴが1.1年でＣＯ２ＰＴは1.5年です。最も短いのは、化合物薄膜（ＣＩＳ）で、ＥＰＴは0.9年でＣＯ２ＰＴは1.4年となっています。

太陽電池の寿命は少なくとも20～30年と考えられていますから、製造時に投入されたエネルギーや排出されたＣＯ２は使い始めて間もないうちに相殺でき、環境負荷のとても少ないエネルギー源といえるでしょう。

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→独立行政法人 産業技術総合研究所 太陽光発電研究センター
http://unit.aist.go.jp/rcpv/ci/about_pv/supplement/supplement_1.html#note

サンゴ礁を形成する造礁サンゴは、体内に褐虫藻と呼ばれる藻類を体内に共生させ、それが光合成することで栄養を得ています。環境変化によるストレスが加わると、サンゴが褐虫藻を体外に放出し、サンゴの白い骨格が透けて見えるようになるため「白化」と呼ばれる現象が起こります。

ストレスを生む原因の一つが高水温です。サンゴの生息に適する水温は25～28度といわれ、30度を超える状態が長く続くと白化が起こります。温暖化による長期的な海水温上昇に加え、例えばエルニーニョなどによる短期的な上昇が原因となることもあります。

ここ100年間で、海水温は世界平均で0.5度、サンゴ礁が広がる九州や沖縄では、0.7～1.1度上昇しています。環境が回復すれば再び褐虫藻が戻り、サンゴも健全な状態に回復しますが、白化が長引くとサンゴは死んでしまいます。

高水温のストレスに強いタイプの褐虫藻を取り組むことで、サンゴ自体の適応力が高まることを期待する声もあります。その一方で、私たち人間が適切な対策が取れるように、地域ごとに白化の原因を特定する研究も進んでいます。

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→独立行政法人国立環境研究所地球環境研究センター「ココが知りたい温暖化」
http://www-cger.nies.go.jp/cger-j/pub/pamph/coco/coco35.pdf

一方で、人類の文明の歴史は、古代文明までさかのぼっても数千年、近代文明でいえば数百年の時間スケールです。次の氷期がくるまでには、古代から現代までの歴史を何回も繰り返すくらいの時間がかかるのです。

今の文明は、もしかしたら３万年経つよりも前に何か別の理由で滅びているかもしれませんし、あるいはもしかしたら技術革新と社会革新を繰り返して３万年存続し、氷期の到来をいかに乗り越えるを考えているかもしれません。そう考えると、３万年後のことを今から心配しても仕方がないかもしれませんね。

では、何をもって、100年の時間スケールの温暖化問題は心配する「べき」で、１万年以上の時間スケールの問題は心配してもしかたがないとするのでしょうか。

重要な点の一つは、100年の問題には今から手を打つことができるし、同時に、今から手を打たないと間に合わない、ということです。間に合わない理由は、「時間遅れ」があるからです。

二酸化炭素の大気中の寿命は長いので、排出量を減らし始めてから濃度上昇がおさまってくるまでに時間遅れがあります。また、海洋の熱容量が大きいので、温室効果ガスの濃度上昇が止まってから気温上昇が止まるのにも時間遅れがあります。さらに、社会が意思決定をしてから社会システムが大きく変わるまでにも時間遅れがあります。

これらを考慮すると、100年の時間スケールで気候をコントロールしようとすれば、社会の意思決定は「今」行われなければなりません。一方で、１万年以上のスパンの問題について、今からできること、するべきことは、ちょっと考えつきません。また、今考え始めるのと千年くらいしてから考え始めるのに大きな違いはおそらくないでしょう。

以上のような理由で、数万年や数億年の問題はとりあえず置いておいて、今は100年のスケールの温暖化の問題を考えるのが合理的だと思っています。

大気中の二酸化炭素を増やしてしまう化石燃料（石油、石炭、天然ガスなど）のかわりに、バイオマスエネルギーを使えば、出さずにすんだ二酸化炭素の分が、温暖化対策になる、と考えられているのです。

しかし、バイオマスエネルギーを考える際には、３つ大事な点があります。１つは、小麦やトウモロコシ、大豆、サトウキビ、パーム油などをバイオマスエネルギーの原料にすることによって、そういった作物の需要が増え、食糧不足や食糧価格の高騰につながらないか、という点です。

もう１つは、バイオマスエネルギー用の作物を栽培するために、熱帯雨林など天然林を伐採して畑にすると、森林によるCO2吸収量が減ってしまうので、かえって温暖化を加速する危険性がある点です。

そして最後の点は、バイオマスエネルギーをつくり出し、運ぶのにもエネルギーが必要だということです。取り出すエネルギーよりも多くのエネルギーを使ってしまっては（特にそれが化石エネルギーでは）意味がないどころかマイナスになってしまいます。

バイオマスエネルギーはじょうずにつくってじょうずに使えば、その分、化石燃料の消費量を減らし、温暖化対策になりますが、(1)どこで、(2)何から、(3)どのように作られるのか　をしっかり見極める必要があります。

日本にはすでにマラリアを媒介する蚊が広く生息しているといわれます（きれいな環境を好むので、山奥などにいて、あまり人間とは接触しないと聞きました）。温暖化によって、マラリアを媒介する蚊の生育域が広がることは間違いありませんが、日本は衛生環境は整っていることもあって、実際に日本でマラリアが大流行する可能性は低いと研究者は考えています。

しかし、最新の観測データを見ますと、20世紀半ば以降、長期的には太陽黒点数は「ほぼ横ばい」か「減少」傾向を示しています。つまり、太陽活動が活発になっているとはいえないのです。

それに対して、温室効果ガスは「急増」しており、ＩＰＣＣのシミュレーションでも、この人為的な温室効果ガスの増加を組み入れないと、最近の気温上昇を再現できないことがわかっています。

ほかにも要因となる可能性のあるものを指摘して、「温室効果ガスのせいではない」という論を展開する懐疑論者もいますが、「その要因は実際に、気温上昇の方向に変化しているのか」「そうだった場合、その気温上昇への影響はどの程度なのか」「その影響があったとしても、だからといって、温室効果ガスの気温上昇への影響はないと言い切れるのか」と考える必要があります。本当に大事なことから目をそらされないよう、きちんと考えたいものですね。

気象庁訳の日本語版と、原文の該当ページ（２箇所）は以下の通りです。

「IPCC第4次評価報告書第1作業部会報告書政策決定者向け要約（2007，確定訳）」
（気象庁訳）
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３ページ：　
工業化以後における大気中の二酸化炭素濃度上昇の主要な原因は化石燃料の使用であり、土地利用の変化も重要ではあるがその影響は小さい。化石起源の二酸化炭素の年間排出量4は、1990 年代の年当たり炭素換算で64［60〜68］億t5（二酸化炭素換算で235［22.0〜25.0］億t）から、2000〜2005 年には、年当たり炭素換算で72［69〜75］億t（二酸化炭素換算で264［253〜275］億t）に増加した（2004、2005 年のデータは暫定値）。土地利用の変化に関連する、1990 年代の二酸化炭素の平均排出量は、年当たり炭素換算で16[5〜27]億t（二酸化炭素換算で59［18〜99］億t）と推定されるものの、この推定には大きな不確実性を伴う。｛7.3｝

（原文）
ＩＰＣＣ　ＷＧ１　ＳＰＭ
（A report of Working Group I of the Intergovernmental Panel on Climate ChangeSummary for Policymakers）
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P.2
The primary source of the increased atmospheric concentration of carbon dioxide since the pre-industrial period results from fossil fuel use, with land-use change providing another signifi cant but smaller contribution. Annual fossil carbon dioxide emissions4 increased from an average of 6.4 [6.0 to 6.8]5 GtC (23.5 [22.0 to 25.0] GtCO2) per year in the 1990s to 7.2 [6.9 to 7.5] GtC (26.4 [25.3 to 27.5] GtCO2) per year in 2000?2005 (2004 and 2005 data are interim estimates). Carbon dioxide emissions associated with land-use change are estimated to be 1.6 [0.5 to 2.7] GtC (5.9 [1.8 to 9.9] GtCO2) per year over the 1990s, although these estimates have a large uncertainty. {7.3}

「IPCC 第4 次評価報告書 第1 作業部会報告書概要及びよくある質問と回答」より　
（気象庁訳）
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52〜53ページ
第７章

炭素循環と気候
・ 大気中の二酸化炭素濃度は増加し続けており、現在は工業化時代以前の濃度をほとんど100ppm 上回っている。2000〜2005 年の二酸化炭素の平均年増加率（年当たり4.1±0.1GtC）は、1990 年代（年当たり3.2±0.1GtC）よりもかなり大きい。化石燃料燃焼とセメントの生成による、二酸化炭素の年間排出量は、1990 年代の年当たり平均6.4±0.4GtC から2000〜2005 年の年当たり平均7.2±0.3GtC へと増加した（*1）。

・ 二酸化炭素は大気、海洋、陸上生物圏の間を循環している。それぞれ異なる時間スケールのさまざまな過程を通じて、二酸化炭素は大気中から除去される。二酸化炭素の増加量のうち、約50％は30 年以内に大気から除かれ、さらなる30％が数世紀のうちに除去されるであろう。残りの20％は何千年にもわたって大気中にとどまるかもしれない。

・ 海洋による二酸化炭素吸収の、改善された推定結果によると、1990 年代から21 世紀の最初の5 年間にかけて、海洋の炭素吸収量は年当たり2.2±0.5GtC でほとんど変わっていないことが示唆される。モデル実験によれば、もし大気中の二酸化炭素が増え続けるなら、化石燃料の燃焼とセメント生成により排出される二酸化炭素のうち海洋に吸収される部分は減少するであろう。

・ 大気中の二酸化炭素の増加率にみられる年々〜数十年規模の変動では、気候変動に対する陸上生物圏の応答が支配的要因である。正味の陸上生物圏の炭素吸収量は、1980 年代には年当たり0.3±0.9GtC、1990 年代には年当たり1.0±0.6GtC、2000〜2005 年には年当たり0.9±0.6GtC と推定され、これは、この炭素吸収量に十年規模の変化が観測された証拠である。

（*1）ここや表7.1 や7.2 において示されている不確かさの幅は、現在利用可能な各研究に基づいて、著者らによって可能性が高い（66％）と推定される範囲の評価である。炭素循環のすべての主要な項目に対して、可能性がかなり高い（90％）という評価が可能になるほど十分な研究成果が集まっていない。

（原文）
IPCC WG1 Report
Chapter 7
Couplings Between Changes in the Climate System and Biogeochemistry
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P.501
Executive Summary

The Carbon Cycle and Climate
* Atmospheric carbon dioxide (CO2) concentration hascontinued to increase and is now almost 100 ppm aboveits pre-industrial level. The annual mean CO2 growthrate was signifi cantly higher for the period from 2000 to2005 (4.1 ± 0.1 GtC yr-1) than it was in the 1990s (3.2 ±0.1 GtC yr-1). Annual emissions of CO2 from fossil fuelburning and cement production increased from a mean of6.4 ± 0.4 GtC yr-1 in the 1990s to 7.2 ± 0.3 GtC yr-1 for2000 to 2005. (*1)

* Carbon dioxide cycles between the atmosphere, oceans andland biosphere. Its removal from the atmosphere involves arange of processes with different time scales. About 50% ofa CO2 increase will be removed from the atmosphere within30 years, and a further 30% will be removed within a fewcenturies. The remaining 20% may stay in the atmospherefor many thousands of years.

* Improved estimates of ocean uptake of CO2 suggest littlechange in the ocean carbon sink of 2.2 ± 0.5 GtC yr-1between the 1990s and the first five years of the 21stcentury. Models indicate that the fraction of fossil fueland cement emissions of CO2 taken up by the ocean willdecline if atmospheric CO2 continues to increase.

* Interannual and inter-decadal variability in the growthrate of atmospheric CO2 is dominated by the responseof the land biosphere to climate variations. Evidenceof decadal changes is observed in the net land carbonsink, with estimates of 0.3 ± 0.9, 1.0 ± 0.6, and 0.9 ±0.6 GtC yr-1 for the 1980s, 1990s and 2000 to 2005 timeperiods, respectively.

(*1) The uncertainty ranges given here and especially in Tables 7.1 and 7. 2 are the authors’ estimates of the likely (66%) range for each term based on their assessment of thecurrently available studies. There are not enough comparable studies to enableestimation of a very likely (90%) range for all the main terms in thecarbon cycle budget.