ロンドン大学のクイーン・メアリー校は６月30日、2100年までに地球の気温が摂氏４度上がると、大気中の二酸化炭素（ＣＯ２）を吸収する生態系の能力が13％低下する可能性があると発表した。同校の研究で明らかになったもので、研究報告は、英国王立協会が発行する学術論文誌（Philosophical Transactions of the Royal Society B）に掲載された。
研究では、新たなモデルを使用して、生態系の炭素貯留能力が今後の温暖化にどう対応するかを予測。この予測を、温暖化を模して温めた実験用の池からのデータと照らし合わせて検証したところ、温まった生態系が吸収したＣＯ２の量が13％低下したことが分かった。
報告書の主席執筆者Gabriel Yvon-Durocher氏は、「植物の光合成はＣＯ２を吸収し、動物の呼吸作用は大気中にＣＯ２を戻す。呼吸作用は、光合成よりも高い活性化エネルギーを持ち、気温上昇にともなって急速に高まるため、気候変動で気温が上がれば、生態系における呼吸作用の高まりとＣＯ２吸収能力の低下が促進され、呼吸と光合成のバランスが変化する」と述べる。
今回の研究結果は、アイスランドの15の類似した小川で長期にわたって生息動物を比較した、同校の別の研究で補足されている。地熱活動によって摂氏45度まで温まる小川も含む、この「自然実験」では、水温が摂氏５度から25度に上昇すると、捕食動物の体が大きくなり、その数も増えることが判明。「温かい小川は、冷たい小川よりも多くのＣＯ２を排出しており、炭素吸収源というよりは炭素排出源だ」とまとめている。
]]>英国の気候変動委員会は７月19日、政府は低炭素技術のための財源を確保すべきであると勧告した。今、低炭素技術の開発を進めれば、2050年までに温室効果ガスを80％削減するのに役立ち、より長期的なグリーン経済の成長に向けた基礎を築けるとしている。
同委員会は、政府が現在の予算（１年あたり５億５,000万ポンド）と将来の具体的な事業（発電、炭素回収・貯留技術の実証、電気自動車など）を削減することになれば、カーボン・バジェット（炭素削減計画、Carbon Budget）を達成できないリスクが高まり、英国はグリーン経済を構築するための重大なチャンスを失うことになると警告している。
英国におけるエネルギー研究開発予算の国内総生産（ＧＤＰ）比率は、他の先進国に比べ遅れをとっている。技術開発に対する国際投資が、スターン・レビューや国際エネルギー機関（ＩＥＡ）、欧州連合（ＥＵ）で提言されている基準よりも低い現状において、この状況はますます懸念されると指摘している。
同委員会は、英国が重点的に取り組むべき分野として、洋上風力発電、波力・潮力発電、炭素回収・貯留技術（ＣＣＳ）、スマートグリッド、電気自動車、航空技術の６つを挙げている。さらに、水素燃料電池車、第三世代太陽光発電技術、電力貯蔵技術、先進的バイオ燃料技術などの研究開発にも投資するべきと提言している。
米国、ワシントン発―天然資源保護評議会（ＮＲＤＣ）は７月20日、気候変動によって、米国にある郡全体の３分の１以上が水不足に陥る危険性があるとする報告書を発表した。この報告書は、ＮＲＤＣの委託を受けてテトラテック（TetraTech）社が作成したもの。
報告書によると、地球温暖化の影響を受けて、米国本土48州にある郡の３分の１にあたる1,100以上が、今世紀半ばまでに水不足に直面する可能性が高いとしており、その中でも、400以上の郡では、その危険性が非常に高いと予測している。
また、報告書は、水不足の危険性が高い、あるいは非常に高いとして14の州を挙げている。それらの州では、2050年までに水の需用が供給を上回るようになり、水の入手可能性が限界に達するだろうとみている。これら14の州は、アリゾナ、アーカンソー、カリフォルニア、コロラド、フロリダ、アイダホ、カンザス、ミシシッピ、モンタナ、ネブラスカ、ネバダ、ニューメキシコ、オクラホマ、テキサス。
]]>オーストラリアのペニー・ウォン気候変動・エネルギー効率・水資源大臣は７月14日、国家太陽光発電学校事業（National Solar Schools Program）の新規助成制度の下、助成基準に適合する初等・中等学校は、太陽光発電パネルなどの再生可能発電システムや雨水タンク、その他の様々なエネルギー効率化対策を整備するために１校あたり最大５万豪ドル（分校がある学校は10万豪ドル）の助成を受けられるようになると発表した。
2008年７月(※)に開始された４億2,000万豪ドル規模の同事業は、オーストラリア全土の学校がよりエネルギー効率化を図れるよう手助けするもの。2009年～2010年分は予定よりも早く助成目標額に達してしまい、2009年10月から事業は休止状態であった。今回の再開にあたり、2010年～2011年分として5,100万豪ドルを用意するという。
同事業ではすでに1,000校以上の学校が太陽光発電システムを設置し、1,500校で設置計画が進んでいる。また2008年開始以来の太陽光発電設置容量は、平均的な世帯1,200軒が毎日使う電力をまかなうのに相当する約６メガワットだという。
「この事業は、再生可能エネルギーについて直接学ぶ体験を提供したり、生徒がより賢くエネルギーや水を使うようになったりと非常に成功している」とウォン大臣は語っている。
（※注）開始された月については以下のＵＲＬを参照した。
SOLAR AND WATER GRANTS TO BENEFIT SCHOOLS AND INDUSTRY
http://www.environment.gov.au/minister/garrett/2008/pubs/mr20080722.pdf
国連開発計画（ＵＮＤＰ）が７月13日付のプレスリリースで伝えたところによると、ＵＮＤＰと地球環境ファシリティ（ＧＥＦ）は現在、代替燃料を導入し、炭素の排出を削減したいというボツワナ政府の緊急要請に応え、同国の農村部に太陽エネルギーを導入するプログラムを推進している。ボツワナの農村部では80％の人々が、照明や加熱用に薪を使い、莫大な面積の森林を破壊している。
農村地域で太陽エネルギーのサービスを提供しているのは、同国の国営電力会社であるボツワナ電力公社（ＢＰＣ）。首都から50km西に位置するKgopeでは、村の開発委員会が、ＢＰＣの試験的な店舗として、”エネルギー・キオスク（energy kiosk）”を運営している。キオスクでは、太陽光ランプや薪を節約できるコンロなどが販売されている。
このプログラムは、貧しい母子家庭を優先しており、彼らのニーズを満たす価格構成となっている。太陽エネルギーのセットは、ほとんどが補助金付きの価格で、非常に安く提供されている。薪を節約できるコンロは、４人分の食事をわずか１kgの薪で調理することができ、女性や子供たちが薪の収集にかけていた時間を大幅に短縮している。
]]>米国のローレンス・バークレー国立研究所（ＬＢＮＬ）は７月19日、屋根や道路の舗装面を太陽光の反射率が高い明るい色にすることで、ヒートアイランド現象のような都市部の気温上昇を抑え、さらには、世界の二酸化炭素（ＣＯ２）排出量の削減にも役立つとする研究論文について伝えた。
ＬＢＮＬの科学者らによるこの研究は、ＮＡＳＡゴダード宇宙科学研究所の詳細な地表モデルを使っており、人口100万人以上の都市の屋根材や舗装面の反射率を高めることで、570億トンのＣＯ２をオフセットできるとしている。
この研究をうけ、米国エネルギー省のスティーブン・チュー長官は同日、エネルギー省の施設や建物の屋根にこの「クールルーフ」を大幅に取り入れることを発表した。さらに同長官は、他の連邦機関に対しても、同様の取り組みをするよう呼び掛けた。
今回の研究は、ＬＢＮＬが2008年に発表した研究のフォローアップとなるもの。「クールルーフ」に関しては、最近、米国立大気研究センター（ＮＣＡＲ）も論文を発表している。ＮＣＡＲの研究では、異なるモデルを使いながらも同じような結果となっている。
]]>米国海洋大気庁（ＮＯＡＡ）は７月15日付けのリリースで、６月の世界の陸地・海洋表面温度の平均が観測史上最も高い16.2℃を記録したと発表した。これは前世紀平均の15.5℃よりを0.68℃上回る。また、４月から６月と１月から６月の期間の平均についても、1880年以来の観測史上で最も高かった。
６月の世界の陸地表面温度の平均は過去最高の14.37℃で、海洋表面温度の平均は過去４番目に高い16.94℃を記録した。
陸地表面温度は世界全体で平均を上回る状況が見られたが、特に気温が高かったのは、ペルー、アラスカ州とハワイ州を除いた米国大陸の中央部と東部、アジア東部と西部だった。平均値よりも気温が低かった地域は、北欧諸国、中国南部、米国大陸の北西部だった。
海洋表面温度の高さが最も顕著だったのは大西洋である。太平洋の赤道付近では、エルニーニョ現象の収束に伴い、継続的な低下が見られた。ＮＯＡＡの気候予測センターによると、2010年の夏に北半球でラニーニャ現象が発生する可能性があるという。
]]>英国のインペリアル・カレッジ・ロンドンは６月30日、明かりを消す、テレビの主電源を切る、低温の水で洗濯機を回す、などの行為が、発電所からの二酸化炭素排出量を削減するのに、これまで考えられていたよりもずっと大きな効果をもたらす可能性があると発表した。同大学の最新研究によるもので、今回の研究結果により、英国の政府顧問が予測する、国民の消費電力量を減らすことで削減できる二酸化炭素の量は、最大で60％も低すぎることが明らかになった。
今回の研究報告書の執筆者で、インペリアル・カレッジ・ロンドンのグランサム気候変動研究所に所属しているAdam Hawkes 博士は、「排出量削減のための政策決定が常に確固たる科学的証拠に基づいたものであるために、政府は発電所から排出される二酸化炭素の量の変化を追跡し続けるべきだ」と語る。
発電所からの二酸化炭素排出量の割合は、使用する燃料によって異なるため、風力や原子力など低炭素型の発電所は調査の対象からはずし、電力需要の変化に即座に対応できる化石燃料の発電所に焦点を絞ることが、正確な排出量を打ち出すことにつながることも今回の結果で示された。
同博士は、「使っていない照明を切るなど、電力の使用を減らすことは、これまで考えられていたよりも発電所からの二酸化炭素排出量を大きく減らす。逆に、電力使用量がわずかでも増えれば、排出量は考えられていたよりも大きく増加する。私たちは、電力使用量を減らすためにできるすべてのことを確実にやっていくことが必要だ」と述べている。
]]>フィリピン、マニラ発―アジア開発銀行（ＡＤＢ）は７月９日、大メコン河流域圏と南アジア地域のクリーン・エネルギー・プロジェクト支援のために、メコン・ブラマプトラ・クリーン・デベロップメント・ファンド（Mekong Brahmaputra Clean Development Fund）を通して1,500万ドル投資すると発表した。同ファンドは、再生可能エネルギー、エネルギー効率化、節水、廃棄物リサイクルに関連する企業を通し、2014年までに少なくとも10のクリーンエネルギーおよび環境関連プロジェクトに投資する。
これらの地域では、多くの人々が近代的な形態のエネルギーへのアクセスがない。2008年に薪を燃料として使っていた世帯の割合は、カンボジアで83％、ラオスで80％、ベトナムで50％に上り、持続可能なエネルギーに対する投資の拡大は非常に重要とされている。
「大メコン河流域圏と南アジアがさらに経済発展を遂げるには、エネルギーへのアクセスを一層拡大する必要がある。ＡＤＢのファンド参加が、魅力的な収益率と、よりクリーンで環境的にも持続可能な将来を生むクリーンエネルギー事業に対する民間投資の呼び水になってほしい」とＡＤＢ民間部門業務局のフィリップ･エルキアガ局長は話す。
同ファンドの調達目標額は１億ドルとされている。
]]>ベンガル湾、アラビア海、スリランカ、スマトラ島、ジャワ島の沿岸部など、インド洋の一部で起きている海面上昇は、少なくとも人為起源の温室効果ガスの増加に起因している－－米国・コロラド大学ボールダー校を中心とする国際研究チームの論文が、７月11日付の英科学誌『Nature Geoscience』に掲載された。
論文の主執筆者である、同大学のWeiqing Han准教授によると、1960年代に測定された海面水位のデータと衛星観測データを分析した結果、人為的な気候の温暖化が、インド洋の一部地域で海面上昇を拡大させ、沿岸部や島嶼部の住民を脅かしていることが確認されたという。
この現象の中心的役割を果たしているのが、インド洋から太平洋にかけての暖水プール域。アフリカ大陸の東海岸から太平洋の日付変更線まで広がる巨大な熱帯海洋域の水温は、過去50年間でおよそ摂氏0.5度上昇している。その主要因として、人間活動から発生する温室効果ガスの増加を指摘している。
インド洋の多くの海域で海面上昇が見られる一方、セーシェル諸島やタンザニアの沖合に浮かぶザンジバル諸島では、最大規模の海面下降が起きているという。世界全体の海面水位の変化は地理的に不均一で、海面水位が上昇している海域があれば、海面水位が下降している海域もある、と国立大気研究センター（ＮＣＡＲ）のGerald Meehl氏は話している。
気候変動人為説に懐疑的な少数の科学者たちは、支持派の科学者に比べ、気候研究の専門知識や重要性の点でかなり劣っていることが、米国スタンフォード大学の研究者による調査で明らかになった。６月25日に同大学が発表した。
同調査では、専門知識について、論文を最低20本発表した研究者（900人以上）による気候関連の研究論文の数で評価した。その結果、人為説支持派研究者による発表論文の数は平均で、懐疑派研究者の約２倍であった。重要性は、各科学者の最も多く引用された上位４つの論文について、他の研究者に引用された回数で評価。その結果、人為説支持派研究者による論文は、懐疑派研究者による論文よりも約64％多く引用されていた。
研究チームはまた、気候関連論文の数から気候研究者上位100人も特定した。その結果、トップ100に入る科学者の97％が気候変動に関する政府間パネル（ＩＰＣＣ）の評価に明確に賛同あるいは支持していることが明らかになったという。
この研究の主執筆者ウィリアム・アンダレッグ氏は、「（気候変動人為説の）議論に専門知識の側面を取り入れたかった。メディア等で繰り返される『人為説で科学者たちの意見は分かれている』という見方を葬りたい」と話している。
]]>ドイツ連邦環境庁（ＵＢＡ）は７月７日、ドイツの電力供給を再生可能エネルギーだけを使って行うことは可能だとするＵＢＡの報告書「Energieziel 2050: 100% Strom aus erneuerbaren Quellen （100% renewable electricity supply by 2050）」について伝えた。
報告書によれば、ドイツの電力供給は2050年までに再生可能エネルギーに完全移行することができるという。すでに市場にある技術でも実現可能であるが、そのためには電力の生産と利用の効率を大幅に高める必要があるとしている。
今回の報告書では、「地域のネットワーク」を中心としたシナリオに基づき、100％再生可能エネルギーによる電力供給への転換を考察している。再生可能エネルギーを使ったさまざまな発電方法や、蓄電、電力負荷の管理などを地域ネットワークを基に検討し、再生可能エネルギーで起こりがちな供給の変動を安全に補うことができるとしている。
ドイツでは、エネルギー関連の二酸化炭素排出量の約40％が電力供給部門によるものであり、「温室効果ガス排出を80％- 95％削減しようとするならば、再生可能エネルギーによる電力供給に移行しなければならない」と、ＵＢＡのフラスバルト長官は述べている。
]]>米国、ワシントンＤＣ発─最近頻発している熱波を受けて憂慮する科学者同盟が７月８日に行った電話記者会見で、参加した科学者達は、「気候変動は人間の健康に害を及ぼす」と指摘した。
「気候変動モデルで、熱波の頻発化や長期化、発生間隔短縮化が示されている。現在の相次ぐ熱波は、将来の前触れかもしれない」と話したのは国立気候データセンターのデビッド・イースターリング氏。
疾病管理・予防センターのマイケル・マッギーヒン氏は、「気候変動はまさに公衆衛生の問題。熱波は一般市民の健康を襲う災害で、特に社会的弱者の命を奪う。私たちは、気候変動による熱波の頻発化と激化という事実に備える必要がある」と語った。
ウィスコンシン大学（米国）のジョナサン・パッツ氏は、温室効果ガス排出量を削減すれば、一部の大気汚染、特にオゾンの地表濃度やスモッグが削減されるため、「気候変動対策は公衆衛生で大きなチャンス」と話した。同氏の研究によると、短距離の自動車利用を控え、自動車移動距離を２割削減すれば、米国中西部州地域だけでも、気管支系疾患の患者の命が百人単位で助かり、十万人単位の入院が回避され、十億ドル単位の医療費節減につながる可能性があるという。
二酸化炭素（ＣＯ２）排出量を削減するには、炭素税を導入し、石炭発電から天然ガスを用いたシステムへと移行すべきである－－米国・ライス大学の研究者の論文が７月２日、ジェームズ・Ａ・ベーカー３世公共政策研究所のウェブサイトに掲載された。論文を執筆したのは、政治経済学のダゴベルト・ブリト教授と、1996年にノーベル化学賞を受賞した自然科学のロバート・カール名誉教授。
二人は、石炭発電から天然ガスを用いたシステムへと移行するモデルを使い、ＣＯ２排出のコストを試算。その結果、石炭発電機を天然ガスに置き換えることが、ＣＯ２排出量を20％削減するのに最も経済的な方法であることを確認した。ただし、この転換を長期的に維持する上で、天然ガスの供給が適切かどうかについては疑問を呈している。
また、排出権取引市場でのＣＯ２の価格が狭い範囲に抑えられているのは、石炭発電能力が、ＣＯ２の取引価格に極めて敏感であるためと指摘。排出権取引市場は、電力市場における価格変動を増幅させる可能性があるとしている。したがって、大幅な価格変動のリスクを考慮すると、石炭から天然ガスへの転換を促すには、炭素税の導入が有効であるという。
]]>イスラエルのハイファ大学は６月16日、北大西洋の気圧と海水面温度の周期的な変化が、サハラ砂漠南部のサヘル地域の干ばつに影響を及ぼす、と発表した。これは、ハイファ大学、フランスの国家気象局（French National Meteorological Service）、コロンビア大学、サンディエゴ大学の研究者が国を超えて行った研究で明らかになったもの。研究結果は、大気科学の専門誌「Atmospheric Science Letters」誌に掲載された。
気候研究の文献で、ある地域の気候不順が、離れた地域に影響を及ぼしうることが分かっているが、今回の研究では、海水面の気圧や海水の表面温度など、20世紀の北大西洋における多くの気候要因を分析した。その結果、40年以上という数十年の周期で見られるものと、８～14年の準十年の周期で見られる、２つの「自然な気候の兆候」が確認された。
さらに研究では、こうした周期的な動きとサヘル地域の干ばつとの間に相関関係があることが明らかになった。大西洋の水温が低いときには、サヘル地域で干ばつが見られ、大西洋の水温が上がると、サヘル地域に雨が戻る。また、サヘル地域の干ばつ時期には、大西洋で発生するハリケーンの力が低下し、逆に、サヘルが干ばつでないときには大西洋のハリケーンの勢力が強まるという。
研究チームは現在、今の人間の行為が、こうした気候現象に影響を与えるかどうかという研究に加え、（今回明らかになった）２つの兆候が現在の欧州の気候にどう影響するかを検証している。
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